2011年11月26日

都内で社畜由来の新型インフルエンザ確認

厚生労働省の医療衛生局は26日、都内に住む会社員3人が社畜由来とみられる新型インフルエンザウイルスに感染したことを確認したと発表した。
山中医療衛生局長によると、3人はいずれも自社内の社畜と接触しており、土日も取引先とゴルフをしたり、サービス残業に励むなどの重篤な症状が見られるという。
厚生労働省は「感染は限定的なもの」としながらも監視体制を強化した。

医療関係者によると、終身雇用と年功序列制度が崩壊して以降、社畜インフルエンザは減少傾向にあったが、リーマン・ショック以降の景気の悪化に伴い、感染者数が再び上昇傾向にあるという。
その背景には不景気が産み出した「今の会社にしがみつくしかない」という危機感に加え、転職市場の流動性の低さがある。
重症者になると、何を聞いても「おっしゃる通り」などと返答したり、定時退社する同僚に嫌味を言うなどの症状も報告されている。
現在のところ有効な治療法は発見されておらず、「有給休暇の取得で症状を和らげる他ないが、そもそも感染者は有給休暇の取得罪に悪感を感じてしまう」(大手病院関係者)ため、回復が容易ではない。

厚生労働省は「感染しても直ちに影響が出るものではない」としているが、社畜インフルエンザが引き起こす思考停止は、会社全体のコンプライアンス意識を低下させるとも言われている。
コーポレート・ガバナンスの低下が不祥事を引き起こした、オリンパスや大王製紙の役員の中にも「感染者がいたのではないか」(マスコミ関係者)との指摘もある。
(ウジサンケイビジネスアイ/燕)




horafukitsubame at 10:51│Comments(0)TrackBack(0)でたらめニュース 

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