2010年02月

2010年02月27日

会社員宅に大量の行方不明の靴下

27日、世田谷区に住む会社員(25)の自宅から「靴下の片方が次々と行方不明になっている」との通報があり、世田谷警察署員が家宅捜索を行ったところ、23足分の靴下の片割れが発見され、無事再会を果たした。
世田谷署では、会社員の管理体制に問題があったとみて任意で事情聴取を行っている。

会社員の話によると、ここ数か月間で手持ちの靴下のうち、両足分が揃っているものが5組にまで減少したことから、不審に思い通報したという。
家宅捜索の際、ベッドの下や机と壁の間に取り残されている靴下が続々と発見され、会社員のずさんな管理が浮き彫りに。
会社員は「よく調べなかった。今は反省している。」などと話しているという。

一方、数カ月ぶりにパートナーと再会を果たしたミチコ・ロンドンの黒い靴下(右)さんは「離れ離れになっている間は、身を引き裂かれるような思いがした。もうあんな体験はいやだ」などと涙ながらに語った。

▽靴下の事情に詳しい東応大学の柳井但教授の話
靴下をなくさないためには、洗濯の度に棚卸しするなど地道な努力が大切。
ユニクロで同じ色の靴下しか買わないというのも非常に有効な手段だろう。

首都新報/燕



horafukitsubame at 11:20|PermalinkComments(0)TrackBack(0)

2010年02月21日

普天間基地 オンライン上に移設へ

鳩山由紀男首相は21日、官邸での記者会見で、在日米軍の普天間基地をオンライン上に移設する方針を明らかにした。
これは日本政府の負担で専用サーバを設置した上で、米軍の戦力を解析したデータを格納し、ユニットとして表示することで基地機能を持たせるというもの。
このサーバは米軍の統合司令部とも接続しており、米国内からサーバ上に配置された戦車や歩兵師団等のユニットが操作可能。
自衛隊や中国の人民解放軍のデータにも対応し、リアルタイムでのオンライン演習が可能となっている。
また、戦闘方式はアクティブタイムバトルを採用し、緊迫感のある戦争シミュレーションが楽しめるという。

鳩山首相は「サーバ費用は年間数百万程度と極めて安価で、国民の皆様に負担をお掛けすることもない」と述べ、民意を重視した選択であることを強調した。
サーバ費用については「米軍からプレイ料金を徴収することで回収する」(首相)方針。
既にサーバの設置に向けて、オンラインゲーム運営に実績のあるカンホー社やメクソン社から顧問を招聘し、検討準備を進めているという。

記者団からは「オンライン上に基地を設置することに、戦略上の意義があるのか」といった質問も飛んだが、鳩山首相は「時代はオンライン。リアルだけでなくネット上の抑止力も必要」と抽象的な返答にとどまった。
在日米軍のエドワーズ空軍中将は「正式交渉の段階ではないのでコメントできない」としながらも「シミュレーションよりFPSがいい」と話している。

毎目新聞/燕



horafukitsubame at 09:39|PermalinkComments(0)TrackBack(0)でたらめニュース 

2010年02月15日

手作りチョコが地球温暖化促進 規制検討へ

地球温暖化問題に関する閣僚委員会は15日、バレンタインデーのチョコレートを手作りする行為の規制を検討していることを明らかにした。

委員会の研究によれば、チョコレートの湯せんによるCO2の排出量は年間およそ7000トンに達するという。
また、溶かしたチョコレートを冷蔵庫で冷やす際にも年間数百トンのCO2が排出され、そのほとんどが毎年2月14日付近に集中している。
これらを合算すると、日本国内の家庭から排出されるCO2の半分程度に達することから、手作りチョコが地球温暖化の一要因となっている事実が浮き彫りとなった。

委員会では、「既にチョコレートであるものをわざわざ溶かして作り直す意味は薄い」(城野委員長)として、今後は市販品の購入等で代替するよう広く国民の理解を求めていく方針。
一方、「込められた愛はプライスレス」「手作りチョコをもらえないひがみでは」と非難する声も上がっており、また、製菓業界にも反発の動きが広がっている。

京都議定書に定められたCO2削減目標の達成が危ぶまれるだけに、政府は少しでもCO2削減を図りたい考えだが、「他に削減の余地はいくらでもある。明らかにひがみ」(専門家)という指摘もあり、早期の規制実現は困難と見られる。

目本経済新聞/燕



horafukitsubame at 22:30|PermalinkComments(0)TrackBack(0)でたらめニュース 

2010年02月07日

「シェフのきまぐれピザ」に業務改善勧告

「シェフのきまぐれピザ」などとうたったメニューが、実際には周期的なメニュー変更が行われていたことが不当表示にあたるとして、公正取引委員会は都内の高級レストラン「イル・シェルマーレ」に業務改善勧告を行った。

公正取引委員会の調査によると、「イル・シェルマーレ」で供されていた「シェフのきまぐれピザ」は、実際には「マルゲリータ」「ジェノベーゼ」「アンチョビーナ」「ナスとベーコンのピッツァ」の4種類のピザが一週間ごとにローテーションされていた。
同店を利用する顧客から、「気まぐれではないのではないか」という複数の通報があり、公正取引委員会の調査員が1年にわたって同店のピザを注文して調査した。

外食産業に詳しい山中芳忠・東欧大学准教授(フードコーディネート学)は、「気まぐれという表現は顧客に一定の期待を抱かせるもの。”週替わりピザ”などという表現ならば問題はなかった」と指摘する。
いわゆる「気まぐれ」と銘打ったメニューは数多いが、実際には「イル・シェルマーレのように規則性があるケースがほとんど」(山中教授)といい、今回の摘発が氷山の一角である可能性は極めて高い。
「気まぐれ」メニューの規則性の有無の調査はコストが極めて大きく、いかな公正取引委員会といえども足を踏み入れることが難しい領域だ。
今回の調査についても、莫大な費用と調査員の健康への悪影響の発生は避けられなかったと見られている。

同店のオーナーシェフ・青木土未乃氏は「担当シェフが生真面目な性格だったため、多くのお客様に誤解を与えて申し訳ない。既に担当シェフの血液型をすべてBで揃えた」と再発防止に自信を見せたが、一度失った顧客の信頼回復は難しいだろう。

目本経済新聞/燕



horafukitsubame at 18:50|PermalinkComments(0)TrackBack(0)でたらめニュース 
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