2005年02月26日

ひらがなの自治体30に 漢字読めない若者に配慮

平成の大合併に伴う新自治体で、名称にひらがなを使う「ひらがな市町」が約30に達する見通しとなった。
多くの自治体は「親しみやすさ」を理由に挙げるが、実質的な理由としては、漢字が読めない若者の増大に対応するためと見られている。
99年以前の「ひらがな市町」には、命名例も茨城県つくば市や東京都あきる野市など11あるが、これらの都市では、特にゆとり教育に力を入れていた。
ラッシュとなった今回、多くはひらがなにした理由を「新鮮」「やわらかい」などと説明するが、ゆとり教育の結果、漢字が読めない若者が増大。
特定の旧市町村名を漢字のまま使うと、ゆとり教育を受けた若者達が「読めない」と反発しかねない事情もある。

莞爾詠代・筑波大大学院教授(地名研究)は「ゆとり教育が、美しい日本の地名を台無しにしている。とんでもない弊害だ。」と警告している。
反面、地元の若者らは「ひらがなでないと読めないから、道に迷う。本当にありがたい」と歓迎の姿勢。
一部からは自治体のみならず、国名も「日本国」から「にっぽん」に改名してはどうか、という声も上がっているという。

(毎朝新聞/燕)


at 14:46│ でたらめニュース 
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