2005年02月22日

花粉防衛構想 防衛庁が発表

防衛庁の大野公長官は、22日、都内の防衛庁本庁舎で記者会見を行い、「花粉防衛構想(KMD)」の概略を明らかにした。
これは、ミサイル防衛構想、いわゆるTMD戦略から派生したもので、日本本土及び周辺諸島を含む全土を、花粉(特に杉)から防衛する為の迎撃システム。
地上に設置された探知用レーダー・システムと、同じく地上に設置された超微粒子迎撃ミサイル発射基地及び、衛星システムによって構成されている。
探知用レーダーが花粉の飛来を察知すると、それに呼応して超微粒子ミサイルが発射され、花粉を迎撃する仕組み。

会見で、大野長官は「北のミサイルは飛来するかどうか定かではないが、花粉は必ず訪れる脅威。いずれを優先して対処すべきかは、自明であると考えている。」と、花粉対策の重要性を強調した。
開発費用はおよそ2000億円に上ると見られているが、費用の一部は実際に花粉症に悩む国民が負担することになるという。
また、花粉対策用マスク業界からの反発は必至と見られており、調整は難航すると予測されている。

花粉対策のミサイルが、そのまま軍事目的に転用できるのではないかと危惧する声もある。
朝火新聞は、社説において「花粉との対立姿勢は軍国化への第一歩。まずは融和と協調の姿勢を。」などと批判。
インターネット上の巨大掲示板などでも、花粉に対する姿勢を巡って論争が頻発しているという。

(日体経済新聞/燕)


at 14:47│ でたらめニュース 
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