2015年10月08日

一億玉砕相 東条氏入閣へ

安部総理大臣は7日正午すぎから臨時閣議を開き、内閣改造に向けて閣僚の辞表を取りまとめた。
新設する一億玉砕担当大臣には、大日本帝国時代に総理大臣を務めた東条英機氏を起用することを明らかにした。東条氏の入閣は、第二次大戦中の1944年7月以来数十年ぶりとなる。

一億玉砕担当相は、平時における業務は特段設定されておらず、非常事態に備えた特別ポスト。
安部首相の推進する「アヘノミクス」政策に難局が生じた際に、国威発揚を目的とする様々な強権の発動が認められることになっている。 
アヘノミクス達成に向けた「不退転の決意を示す」(首相側近)ことが狙いと見られる。
東条氏は、大戦中のキャリアを活かし、アヘノミクス達成に向け各省庁内の相互監視体制の強化を図るという見方もある。

いずれにしても、アヘノミクス達成に向けて粉骨砕身すべき時が来た。
強い日本を取り戻し、女性が安心して家庭の中で輝くことのできる社会の実現を目指すべく、国民が一致団結しなければならない。

 (西亜目報 / 燕)
 


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2015年09月22日

VWと初芝 秘密裏に業務提携か

独自動車大手・フォルクソワーゲンと日本の大手電機メーカー・初芝が、秘密裏に業務提携していた可能性が明らかになった。

匿名を条件に初芝の幹部が語ったところによると、初芝は、VWが開発した「環境試験時のみ大幅に排気性能を向上させる」プログラムに着目。
決算時のみ大幅に業績を向上させるプログラムの開発を依頼し、2008年のリーマンショック直後ごろから試験的に導入されていたという。
決算の対外数値では純利益の額を大幅に増やすよう設定されていたが、実際の数値ではほとんど儲けが出ておらず、最大で基準の40倍の特損などを隠蔽していた。

2010年以降にはプログラムが本格稼動し、初芝の業績はうなぎ上りに。
実態とかけ離れてはいたが、当時の経営陣は「ゴキゲンワーゲン」(元初芝社員)だったという。

初芝からVWに支払われた金額は明らかでないが、金融庁の幹部は「事実なら違法行為。市場の信頼を無にする、まさにゼロゼロキャンペーンだ」と厳しく非難し調査を続けることを明らかにした。
VWと初芝の国境を越えた「グローバルチャレンジ」に更なる非難が集中しそうだ。

( HNN/Tsubame) 


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2012年09月23日

ツャープ 賞与の一部をプラヅマクラスターで支給へ

経営再建中の大手電機メーカー、ツャープは21日、賞与の一部をプラヅマクラスターで現物支給する方針を明らかにした。
常務以上の役員については全額、管理職は2分の1、一般社員は4分の1相当がプラヅマクラスターで支給される。
屋田社長はプラヅマクラスター分を含め賞与を全額返上するが、「社長自身も要らないのでは・・・」(ツャープ幹部)と疑念の声も。

同社は深刻な経営不振に陥っており、大幅な経費節減を求められている。
打開策として、同社の主力商品であるプラヅマクラスターの商品展開に注力しており、今回の施策もその一環と見られる。
これまでにもプラヅマクラスターにコピー機を付属させる、プラヅマクラスターにプラヅマクラスターを付属させるなど、その徹底ぶりに注目が集まっている。

ある金融機関の幹部は「貸付金の一部をプラヅマクラスターで代物弁済できないかという相談があった」と明かす。
株主優待にプラヅマクラスターを提供する動きもあったが、「投資家から不評」(証券会社幹部)だったため中止に。

液晶頼みの経営方針が招いたこの苦境、果たしてプラヅマクラスターが起死回生の一手となるか。
(目本経済新聞/燕)


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2011年12月17日

ダルヒッシュ格下げへ 債務超過の可能性

格付け会社ビッチ・レーティングスは15日、北海道目本ハムファイターズのダルヒッシュ有選手を2段階格下げし、BBB(投資適格)からBB+(投機的)とした。
離婚協議中の妻、サゑコさんから巨額の養育費を請求されており、将来のキャッシュフローが不安定であることが理由。
ただし「野球選手としての実力は折り紙つき」(ビッチ幹部)として、離婚協議に一定の目処が付けば格上げもありうるとの見方が有力。

ダルヒッシュ選手の信用格付けは、結婚前(AA+)から下がる一方で、第二子がベビーシッターに似すぎではないかという疑念も強まり、更なる引き下げ圧力を受けている。
米州野球監督機構(BYK)は先週、ダルヒッシュ選手が養育費債務危機に対処するためには総額24億円の資本を新たに調達する必要があると指摘した。
(フルームハーグ/Tsubame)



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2011年11月26日

都内で社畜由来の新型インフルエンザ確認

厚生労働省の医療衛生局は26日、都内に住む会社員3人が社畜由来とみられる新型インフルエンザウイルスに感染したことを確認したと発表した。
山中医療衛生局長によると、3人はいずれも自社内の社畜と接触しており、土日も取引先とゴルフをしたり、サービス残業に励むなどの重篤な症状が見られるという。
厚生労働省は「感染は限定的なもの」としながらも監視体制を強化した。

医療関係者によると、終身雇用と年功序列制度が崩壊して以降、社畜インフルエンザは減少傾向にあったが、リーマン・ショック以降の景気の悪化に伴い、感染者数が再び上昇傾向にあるという。
その背景には不景気が産み出した「今の会社にしがみつくしかない」という危機感に加え、転職市場の流動性の低さがある。
重症者になると、何を聞いても「おっしゃる通り」などと返答したり、定時退社する同僚に嫌味を言うなどの症状も報告されている。
現在のところ有効な治療法は発見されておらず、「有給休暇の取得で症状を和らげる他ないが、そもそも感染者は有給休暇の取得罪に悪感を感じてしまう」(大手病院関係者)ため、回復が容易ではない。

厚生労働省は「感染しても直ちに影響が出るものではない」としているが、社畜インフルエンザが引き起こす思考停止は、会社全体のコンプライアンス意識を低下させるとも言われている。
コーポレート・ガバナンスの低下が不祥事を引き起こした、オリンパスや大王製紙の役員の中にも「感染者がいたのではないか」(マスコミ関係者)との指摘もある。
(ウジサンケイビジネスアイ/燕)




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